2026/03/31 更新

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ワタナベ シオリ
渡邉 志織
Watanabe Shiori
所属
大学院 総合研究部 教育学域 教育学系(教育実践創成講座) 准教授
職名
准教授

研究分野

  • 人文・社会 / 教育学  / 教育行政学

論文

  • 政府・文部科学省・中央諸団体の教育政策動向 招待

    渡邉 志織

    日本教育政策学会年報   ( 32 )   263 - 269   2025年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:(MISC)総説・解説(その他)  

  • 中央政府における教育政策決定過程の構造変化と地方教育行政 招待 重要な業績

    渡邉 志織

    日本教育法学会年報   ( 53 )   49 - 57   2024年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  • 教育政策決定過程の変容と遠隔授業の規制緩和――修得単位数の上限に着目して――

    渡邉 志織

    横浜市立大学論叢 人文科学系列(高橋寛人教授 退職記念号)   74 ( 1 )   299 - 336   2023年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関紀要)  

  • 高校の1人1台端末整備をめぐる政策過程分析 査読 重要な業績

    渡邉 志織

    情報社会学会誌   17 ( 1 )   57 - 69   2022年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  • 新型コロナウイルス感染症対策による遠隔教育導入の加速化に関する政策動向 査読 重要な業績

    渡邉 志織

    教育制度学研究   ( 28 )   202 - 219   2021年11月

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    記述言語:日本語   掲載種別:(MISC)速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)  

  • 高校および小・中学校における遠隔教育政策の研究 査読 重要な業績

    渡邉 志織

    情報社会学会誌   15 ( 1 )   99 - 108   2020年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:(MISC)速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)  

  • 地方創生政策と地方教育行政の変容 査読 重要な業績

    渡邉 志織

    日本教育行政学会年報   ( 50 )   120 - 136   2019年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  • 「チーム学校」政策の展開と学校自治

    渡邉 志織

    新潟大学教育学部研究紀要   10 ( 2 )   433 - 446   2018年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関紀要)  

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講演・口頭発表等

  • 中央政府における教育政策決定過程の構造変化と地方教育行政 招待 重要な業績

    渡邉 志織

    日本教育法学会  2023年6月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭(招待・特別)  

  • 高校の1人1台端末整備をめぐる政策過程分析

    渡邉 志織

    情報社会学会  2022年9月 

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    記述言語:日本語  

  • 高校および小・中学校における遠隔教育政策の研究

    渡邉 志織

    情報社会学会  2020年12月 

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    記述言語:日本語  

  • 地方創生政策と地方教育行政の変容

    渡邉 志織

    日本教育学会  2017年8月 

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    記述言語:日本語  

  • いじめ対応を理由とする教育委員会制度の変質に関する分析

    渡邉 志織

    日本教育制度学会  2016年11月 

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    記述言語:日本語  

  • 教育行政の役割としてのいじめ対策―新地方教育行政法およびいじめ防止対策推進法との関連付けの可能性―

    渡邉 志織

    日本教育行政学会  2015年10月 

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    記述言語:日本語  

  • 教育行政の基本原則と大阪教育改革―教育関係2条例を素材として―

    渡邉 志織

    日本教育法学会  2013年5月 

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    記述言語:日本語  

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担当授業科目(学内)

  • 学校組織経営論 重要な業績

    2025年度

  • 学校安全と危機管理 重要な業績

    2025年度

  • 教育法規とコンプライアンス 重要な業績

    2025年度

  • 学校改善論 重要な業績

    2025年度

  • 山梨の学校改革 重要な業績

    2025年度

社会貢献活動

  • 山梨県教育委員会教育職員免許法認定講習

    役割:講師

    2025年8月

所属学協会

  • 日本教育学会

  • 日本教育行政学会

  • 日本教育制度学会

  • 日本教育法学会

  • 日本教育政策学会

  • 情報社会学会

  • 日本教育経営学会

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