所属
大学院 総合研究部 教育学域 人間科学系（生活社会教育講座） 教授
職名
教授
連絡先
カミヤマ クミ
神山 久美
Kamiyama Kumi
経歴
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山梨大学大学院総合研究部教育学域教授
2020年4月 - 現在
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山梨大学大学院教育学研究科准教授
2013年4月 - 2020年3月
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名古屋女子大学家政学部家政経済学科准教授
2011年4月 - 2013年3月
学歴
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東京学芸大学大学院連合 学校教育学研究科 学校教育学専攻 生活・技術系教育講座
2007年4月 - 2010年3月
国名： 日本国
備考： (事項) 東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科学校教育学専攻生活・技術系教育講座修了
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横浜国立大学 教育学研究科 生活システム系教育専攻
2005年4月 - 2007年3月
国名： 日本国
備考： (事項) 横浜国立大学大学院教育学研究科生活システム系教育専攻修了
学位
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博士（教育学） （ 2010年3月 東京学芸大学連合大学院 ）
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修士（教育学） （ 2007年3月 横浜国立大学 ）
研究分野
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人文・社会 / 家政学、生活科学
研究キーワード
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消費者教育 生活経営 金融教育 製品安全 消費者市民社会
研究テーマ
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消費者教育に携わる人材育成に関する研究
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金融教育に関する研究
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消費者教育における学校での指導や教師支援,消費者行政による支援に関する研究
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消費者教育における教育内容・教育方法・教材開発に関する研究
共同研究・競争的資金等の研究
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平成30年度「連携・協働による消費者教育推進事業」における消費者教育推進のための実証的共同研究
2018年10月 - 2019年3月
文部科学省総合教育政策局
神山久美、山梨県教育庁義務教育課、山梨県県民生活部消費生活安全課、山梨県県民生活センター、甲府市市民部市民協働室、甲府市消費生活センター、山梨県金融広報委員会、特定非営利活動法人やまなし消費者支援ネット、山梨大学教育学部附属小学校、山梨大学教育学部附属中学校
担当区分：研究代表者 資金の種類：受託研究
事業名「若年者を対象とした消費者教育教材及び授業モデルの地域連携による開発
～成年年齢引き下げを踏まえて～」 -
大学初年次における消費者教育のプログラム開発と評価
2016年4月 - 2019年3月
担当区分：研究代表者 資金の種類：科学研究費補助金
論文
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消費生活コンサルタントのライフヒストリー：1962年度から1972年度の資格取得者を対象として 査読
神山久美
消費者教育 43 119 - 129 2023年9月( ISSN：1345-1855 )
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一般財団法人日本消費者協会開設「コンシューマー・オフィサー養成講座」の意義：1970年代の企業への教育活動としての歴史的検証 査読
神山久美
消費者教育 42 149 - 159 2022年9月( ISSN：1345-1855 )
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中学校における自治体と連携した消費生活の授業実践 : 甲斐市「やはたいぬ」活用プロジェクト
齊藤 綾馨、神山 久美
山梨大学教育学部紀要 32 247 - 259 2022年2月
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経年劣化による製品事故防止のための取り組みの現状と課題：消費者教育の視点から 査読
神山久美
消費者教育 41 101 - 110 2021年9月( ISSN：1345-1855 )
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SDGs達成に向けた小学校家庭科教育に関する大学生の意識
川島亜紀子、岡松恵、神山久美、志村結美、田中勝、時友裕紀子
山梨大学教育学部紀要 31 77 - 92 2021年3月( ISSN：2433-0418 )
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子どもたちの金融リテラシーをどのように育むか
神山久美
教育研究 1427 14 - 17 2021年1月
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教職大学院における消費者教育の可能性 査読
神山久美
消費者教育 40 165 - 174 2020年9月
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消費者行政による高齢者等見守りネットワークの構築：甲府市消費者安全確保地域協議会の事例から
神山久美
生活経営学研究 ( 55 ) 19 - 24 2020年3月
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地域連携による消費者教育の教材開発：文部科学省「平成30年度『連携・協働による消費者教育推進事業』における消費者教育推進のための実証的共同研究」
神山久美
教育実践学研究 25 141 - 151 2020年3月
-
大学初年次における1枚ポートフォリオ評価（OPPA）を活用した消費者教育の実践 査読
神山久美
消費者教育 39 21 - 30 2019年9月
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小学校家庭科の学習内容に関する学生の認識：主体的・対話的で深い学びの視点から
岡松恵、志村結美、時友裕紀子、田中勝、神山久美、川島亜紀子
教育実践学研究 24 49 - 64 2019年3月
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大学初年次における消費者教育の実践と評価の試み 査読
神山久美
消費者教育 38 179 - 188 2018年9月
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高等学校家庭科教科書における貧困に関連したキーワードの記述に関する検討
神山久美、坪内恭子、青木幸子、大竹美登利、長田光子、齋藤美保子、田中由美子
山梨大学教育学部紀要 2 ( 通巻26 ) 119 - 131 2018年3月
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山梨県における中学校・高等学校教員向け消費者教育の教材開発
神山久美
教育実践学研究 23 75 - 83 2018年3月
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小学校の教科に関する科目「家庭科内容論」の授業内容の検討
志村結美、時友裕紀子、田中勝、神山久美、岡松恵、川島亜紀子
山梨大学教育学部紀要 3 ( 通巻27 ) 55 - 65 2018年3月
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貧困と向き合う家庭科教育：高校家庭科教員への調査結果から 査読
田中由美子、青木幸子、大竹美登利、長田光子、神山久美、齋藤美保子、坪内恭子
日本家庭科教育学会誌 60 ( 4 ) 183 - 194 2018年2月
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大学初年次における消費者教育：導入の意義と試行 査読
神山久美
消費者教育 37 99 - 107 2017年9月
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子どもたちへの金融教育：適切な金銭感覚を育むには
神山久美
児童心理2017年6月号 1041 11 - 18 2017年5月
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山梨県における小学校教員向け消費者教育の教材開発
神山久美
山梨大学教育学部紀要 1 ( 通巻25 ) 127 - 132 2017年3月
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家庭科家族領域における高齢者の見守りネットワークに関する一考察
神山久美
教育実践学研究 22 67 - 74 2017年3月
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子どもの貧困と高等学校家庭科カリキュラム：大学進学率にみる家庭科の科目開設状況
大竹美登利、青木幸子、神山久美、齋藤美保子、田中由美子、坪内恭子、長田光子
東京学芸大学紀要総合教育科学系 68 ( 2 ) 331 - 340 2017年2月
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貧困と向き合う家庭科教育：高校生の日常生活を対象としたアンケート調査結果から 査読
青木幸子、大竹美登利、長田光子、神山久美、齋藤美保子、田中由美子、坪内恭子
日本家庭科教育学会誌 59 ( 4 ) 218 - 227 2017年2月
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学校消費者教育に携わる人材の育成：独立行政法人国民生活センターが実施する研修の調査 査読
神山久美
消費者教育 36 87 - 96 2016年9月
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消費生活センターを拠点とした学校への消費者教育：東京都世田谷区の事例
神山久美
山梨大学教育人間科学部紀要 17 143 - 151 2016年3月
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山梨県における消費者教育の現状：消費者教育推進法施行後の消費者政策 査読
神山久美
消費者教育 35 167 - 176 2015年9月
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大学におけるパーソナルファイナンス教育の試み
神山久美
教育実践学研究 20 183 - 190 2015年3月
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大学におけるアクティブ・ラーニングの検討：消費者行政と協働した実践から 査読
神山久美
消費者教育 34 11 - 20 2014年9月
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家庭における消費者市民教育の提案：小学校・中学校のPTAを対象としたワークショップ事例
神山久美
山梨大学教育人間科学部紀要 15 207 - 214 2014年3月
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消費者教育における人材の育成：学習理論から見た「市民講師育成プログラム」 査読
神山久美
消費者教育 33 79 - 88 2013年9月
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大学における消費者教育の試み：愛知県消費生活情報ウェブサイトの改善
神山久美
名古屋女子大学紀要家政・自然編 59 41 - 49 2013年3月
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消費者教育における批判的思考の育成と評価の試み 査読
神山久美
日本消費者教育学会中部消費者教育論集 8 13 - 26 2012年9月
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消費生活の専門家の育成に関わる集団の役割 査読
神山久美
消費者教育 32 153 - 162 2012年9月
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アクション・リサーチによる消費者教育の指導法の改善
神山久美
名古屋女子大学紀要人文・社会編 58 293 - 303 2012年3月
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消費者教育の評価のあり方に関する一考察：パフォーマンス評価の試み 査読
神山久美
消費者教育 31 169 - 177 2011年9月
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消費者市民教育をめざした「衣生活」の授業の試み：アクションリサーチを通して 査読
神山久美,鳴海多恵子
消費者教育 30 87 - 95 2010年9月
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家庭科における消費者教育の実践と評価 査読
神山久美,堀内かおる
日本家庭科教育学会誌 53 ( 1 ) 32 - 39 2010年4月
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消費者教育における真正の評価：中学校技術・家庭科家庭分野での検討 査読
神山久美
東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科『学校教育学研究論集』 20 107 - 118 2009年10月
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消費者教育の講師育成に関する課題 査読
神山久美
消費者教育 29 47 - 55 2009年9月
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家庭科における消費者教育の指導法に関する検討：「参加型」と「講義型」による授業実践の比較 査読
神山久美
日本家庭科教育学会誌 51 ( 4 ) 302 - 309 2009年1月
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消費者教育における体験型学習：協同の視点から 査読
神山久美
消費者教育 28 1 - 9 2008年9月
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家庭経済教育における参加・体験型授業の開発 査読
神山久美
家庭経済学研究 21 40 - 46 2008年6月
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消費者教育における視聴覚メディア教材の課題：高等学校家庭科教員への追跡調査から 査読
神山久美
消費者教育 27 173 - 182 2007年9月
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消費者教育の教授法と教育効果測定の研究：通信販売を題材とした授業実践を通して 査読
神山久美
消費者教育 26 33 - 42 2006年9月
書籍等出版物
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持続可能な社会をつくる生活経営学
（一社）日本家政学会生活経営学部会編（ 担当： 共著 範囲: 14.2消費者問題と消費者支援）
朝倉書店 2020年9月 （ ISBN:978-4-254-60025-4 ）
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生活をデザインする家庭科教育
堀内かおる(編著）他7名（ 担当： 共著 範囲: 13章 消費者市民として生きる：消費生活と環境）
世界思想社 2020年3月 （ ISBN:978-4-7907-1740-9 ）
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新しい消費者教育：これからの消費生活を考える第2版
日本消費者教育学会関東支部監修 編著者：神山久美・中村年春・細川幸一（ 担当： 共著 範囲: 序、12章、14章）
慶應義塾大学出版会 2019年10月 （ ISBN:978-4-7664-2633-5 ）
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消費者教育学の地平
西村隆男・神山久美他9名（ 担当： 共著 範囲: 教育実践学：消費者教育の指導と評価）
慶應義塾大学出版会 2017年3月 （ ISBN:978-4-7664-2411-9 ）
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最新消費者教育Q&A：消費者市民へのガイダンス
日本消費者教育学会編（編集責任者：西村隆男）（ 担当： 共著 範囲: Q9、Q11）
中部日本教育文化会 2016年8月 （ ISBN:978-4-88521-905-4 ）
受賞
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消費者支援功労者表彰「内閣府特命担当大臣表彰」
2024年5月 内閣府
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山梨大学優秀教員奨励制度特別表彰
2020年7月 山梨大学
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山梨大学優秀教員奨励制度特別表彰
2018年7月 山梨大学
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日本消費者教育学会研究奨励賞
2008年10月
学外あるいは所属学部等外の組織との共同研究
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文部科学省総合教育政策局: 平成30年度「連携・協働による消費者教育推進事業」における消費者教育推進のための実証的共同研究
山梨県教育庁義務教育課、山梨県総合教育センター、山梨県県民生活部、山梨県県民生活センター、甲府市市民部、甲府市消費生活センター、山梨県金融広報委員会、特定非営利法人やまなし消費者支援ネット、山梨大学教育学部附属中学校、山梨大学教育学部附属小学校
2018年10月15日 - 2019年03月14日 代表
担当授業科目（学内）
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家庭経営学概論（家族関係学及び家庭経済学を含む。）
2024年度
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消費者教育
2024年度 科目区分：共通教育（学部）
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家庭科の本質と目標・内容構成
2024年度 科目区分：修士（大学院）
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学部入門ゼミ
2024年度
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中等家庭科の教材研究と授業構想
2023年度
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家庭経済学
2023年度
社会貢献活動
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群馬県「令和６年度家庭科教員等研修講座」
役割：講師
群馬県総合教育センター オンライン配信 2024年8月
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「令和6年度消費生活相談員資格試験対策講座」（e-ラーニング オンデマンド配信）
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会（消費者庁委託事業） 2024年7月 - 2025年2月
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東京都令和6年度都区市町村消費者行政担当職員新任研修
役割：講師
東京都 東京都消費生活総合センター 2024年4月
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先生のための金融教育セミナー「子どもたちの金融リテラシーを育む授業方法」
役割：講師
金融広報中央委員会 オンデマンド配信 2023年10月 - 2024年2月
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消費者教育の現状と課題について
役割：講師
関東甲信越行政生協関係者連絡会 2023年10月
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2023年度消費生活コンサルタント養成講座「消費者教育の意義と役割」
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 オンライン 2023年9月
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消費者教育の動向と家庭科における指導について
役割：講師
全国高等学校協会家庭部会 2023年8月
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「令和5年度消費者庁先進的モデル事業 消費生活相談員資格試験対策講座」（e-ラーニング形式）
役割：講師
NTTデータ経営研究所 企画：一般財団法人日本消費者協会 2023年7月 - 2023年12月
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東京都令和5年度都区市町村消費者行政担当職員新任研修
役割：講師
東京都 東京都消費生活総合センター 2023年4月
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実践女子大学「家庭科教育法（1）」消費生活・環境の指導
役割：講師
実践女子大学 2022年11月
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2022年度消費生活コンサルタント養成講座での講演
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 連合会館（オンライン併用） 2022年9月
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令和4年度 高 家庭科授業力アップ研修会 「最近の消費者教育の動向について：新学習指導要領を踏まえて」
役割：講師
山梨県総合教育センター 山梨県総合教育センター 2022年8月
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「令和4年度消費者庁委託事業 消費生活相談員担い手確保事業」の「消費者教育」の講演（e-ラーニング形式）
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 2022年8月
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東京都令和4年度都区市町村消費者行政担当職員新任研修
役割：講師
東京都 東京都消費生活総合センター 2022年4月
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令和3年度消費生活コンサルタント養成講座での講演
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 連合会館（オンライン併用） 2021年9月
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静岡県教員向け消費者教育講座
役割：講師
静岡県くらし・環境部県民生活課 オンライン配信 2021年8月
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山梨県小中特家庭科授業づくり研修会「小・中学校における消費者教育について」
役割：講師
山梨県総合教育センター 山梨県総合教育センター 2021年8月
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教員免許状更新講習
役割：講師
山梨大学 山梨大学 2021年7月
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東京都令和3年度都区市町村消費者行政担当職員新任研修
役割：講師
東京都 東京都消費生活総合センター 2021年4月
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コンシューマー・オフィサー連絡会での講演
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 ちよだプラットホームスクエア 2021年3月
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令和2年度消費生活コンサルタント養成講座での講演
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 連合会館 2020年10月
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連携協力校における校内研究の活動支援
役割：助言･指導
甲斐市立竜王北中学校 甲斐市立竜王北中学校 2020年10月 - 2020年11月
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教員免許状更新講習
役割：講師
山梨大学 山梨大学 2020年8月
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東京都令和2年度都区市町村消費者行政担当職員新任研修
東京都 資料提供のみ 2020年4月
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「キャッシュレス化を見据えたこれからの消費者教育について」教員研修
役割：講師
高崎市中・特別支援学校家庭科主任会（文部科学省消費者教育アドバイザーとして） 高崎市役所（群馬県） 2019年12月
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「『消費者市民社会づくりへ！』地域で活動するリーダー向けフォーラム」基調講演
役割：出演
あしたの山梨を創る生活運動協会（山梨県連携） ぴゅあ総合 2019年9月
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金融広報中央委員会「先生のための金融教育セミナー」
役割：司会, 助言･指導
金融広報中央委員会 日本教育会館 2019年8月
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静岡県教員向け消費者教育講座
役割：講師
静岡県くらし・環境部県民生活課 サンウェルぬまづ 2019年8月
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平成31年度消費生活コンサルタント養成講座
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 連合会館 2019年5月
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東京都平成31年度都区市町村消費者行政担当職員新任研修
役割：講師
東京都 東京都消費生活総合センター（飯田橋） 2019年4月
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山梨県平成30年度消費生活担当者等見守り体制強化研修
役割：講師
山梨県 ＪＡ会館 2019年2月
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平成30年度地方消費者フォーラムin山梨
役割：コメンテーター, 講師, 情報提供
消費者庁、山梨県 ベルクラシック甲府 2018年12月
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甲府市見守りサポーター養成講座
役割：講師
甲府市 甲府市役所 2018年9月
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平成30年度消費生活コンサルタント養成講座
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 連合会館 2018年8月
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金融広報中央委員会「先生のための金融教育セミナー」
役割：助言･指導
金融広報中央委員会 日本教育会館 2018年8月
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静岡県教員向け消費者教育講座
役割：講師
静岡県 静岡県男女共同参画センター 2018年8月
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東京都平成30年度都区市町村消費者行政担当職員新任研修
役割：講師
東京都 東京都消費生活総合センター 2018年4月
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平成29年度消費生活コンサルタント養成講座（夜間コース）
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 ちよだプラットフォームスクエア 2017年9月
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教員免許状更新講習
役割：講師
山梨大学 2017年8月
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静岡県平成29年「教員向け消費者教育講座 実践！すぐに活用できる消費者教育指導のポイント」
役割：講師
静岡県 静岡県教育会館 2017年8月
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金融広報中央委員会「先生のための金融教育セミナー」
役割：助言･指導
金融広報中央委員会 「先生のための金融教育セミナー」 日本教育会館 2017年8月
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山梨県下高校生への公開授業
役割：講師, 実演
山梨大学 2017年8月
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平成29年度消費生活コンサルタント養成講座
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 国立オリンピック記念青少年総合センター 2017年6月
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東京都平成29年度都区市町村消費者行政担当職員新任研修
役割：講師
東京都 東京都消費生活総合センター 2017年4月
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ふじのくに消費者教育推進地域連絡会担い手育成講座
役割：講師
静岡県中部県民生活センター 静岡県中部県民生活センター 2017年1月
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平成28年度消費生活コンサルタント養成講座（夜間コース）
役割：講師
日本消費者協会 国立オリンピック記念青少年総合センター 2016年12月
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やまなし消費者支援ネット主催 消費者講座「消費者トラブルにならないために」
やまなし消費者支援ネット 山梨県立男女共同参画推進センター：ぴゅあ総合 2016年11月
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日本消費者教育学会第36回全国大会を関東支部長として運営した。
役割：運営参加・支援
日本消費者教育学会関東支部 横浜国立大学 2016年10月
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静岡県教員向け消費者教育講座
役割：講師
静岡県 静岡県労政会館 2016年8月
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やまなし消費生活シンポジウム「安心して暮らせる地域づくり」
役割：パネリスト
山梨県 山梨県立文学館講堂 2016年7月
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山梨県消費生活相談員養成研修
役割：講師
山梨県 山梨県県民生活センター 2016年6月
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平成28年度消費生活コンサルタント養成講座
役割：講師
日本消費者協会 国立オリンピック記念青少年総合センター 2016年6月
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東京都「平成28年度都区市町村消費者行政担当職員新任研修」
役割：講師
東京都 東京都消費生活総合センター 2016年4月
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平成27年度消費者教育に携わる講師養成講座：対象者別スキルアップコース・小中高生等対象3回目
役割：講師, 助言･指導
独立行政法人国民生活センター 2016年2月
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平成27年度消費生活コンサルタント養成講座（東京会場夜間コース）
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 2015年12月
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山梨県消費者団体活動補助事業「市民社会づくりと消費者の役割」
役割：講師
山梨県 山梨県富士吉田市上吉田上コミュニティセンター 2015年11月
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平成27年度消費者教育に携わる講師養成講座：対象者別スキルアップコース・小中高生等対象2回目
役割：講師, 助言･指導
独立行政法人国民生活センター 2015年11月
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2015年度消費者教育学生セミナー
役割：助言･指導
独立行政法人国民生活センター 2015年9月
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山梨県消費生活相談担当者等レベルアップ研修「消費生活出前講座の作り方」
役割：講師, 助言･指導
山梨県県民生活センター 2015年9月
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平成27年度消費生活コンサルタント養成講座
役割：講師
一般財団法人日本消費者協会 2015年6月
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食品ロス削減運動推進シンポジウム
役割：コメンテーター
山梨県 2015年3月
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あしたの山梨を創るまち・くらしづくり推進フォーラム
役割：講師, 助言･指導
山梨県 2015年3月
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東京都世田谷区区民講師フォローアップ研修
役割：講師, 助言･指導
世田谷区消費生活センター 2015年2月
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消費者教育に携わる講師養成講座応用コース（小中高生向け）２回目「学校現場での消費者市民社会の形成：新・学習指導要領と教科書を理解する」
役割：講師, 助言･指導
独立行政法人国民生活センター 2015年1月
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京都府「くらしのひろば」事業「ひろげていこう！京都から消費者の知恵」
役割：コメンテーター, 講師
京都府 2014年10月
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山梨消費者教育推進シンポジウム「地域と学校における消費者教育の推進」
役割：コメンテーター, 講師
山梨県企画県民部 甲斐市敷島総合文化会館 2014年10月
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山梨県消費者団体活動補助事業における消費者学習会「やまなし消費者教育推進計画について」
役割：講師
山梨県 2014年10月
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消費者教育に携わる講師養成講座応用コース（小中高生向け）「学校現場での消費者市民社会の形成：新・学習指導要領と教科書を理解する」
役割：講師, 助言･指導
独立行政法人国民生活センター 2014年9月
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国民生活センターD-ラーニングオンデマンド配信用集合研修
役割：講師
独立行政法人国民生活センター 2014年9月
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山梨県消費生活相談員第2回研修会「地域における消費者教育の推進について：やまなし消費者教育推進計画及び実践を交えて」
役割：講師
山梨県県民生活センター 2014年9月
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山梨県消費生活相談担当者等レベルアップ研修
役割：講師
山梨県県民生活センター 2014年8月
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教員免許更新講習「消費者教育の内容と指導」
役割：講師
山梨大学 2014年8月
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山梨県中学校家庭分野授業力向上Ⅱ研修会「『消費生活』の新たな視点：消費者教育推進法施行による内容と指導方法」
山梨県総合教育センター 2014年8月
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山梨県教育委員会十年経験者研修山梨大学講座「消費者教育推進法に基づく消費者教育の進め方」
役割：講師
山梨県教育委員会 2014年8月
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消費者教育に携わる講師養成講座（対象者別コース：高齢者・民生委員・福祉関係者）追加講座
役割：講師, 助言･指導
独立行政法人国民生活センター 2014年3月
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平成25年度やまなし消費者フォーラム
役割：講師
山梨県 2014年3月
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消費者教育に携わる講師養成講座（対象者別コース：高齢者・民生委員・福祉関係者）「地域における消費者教育の推進・発展について」
役割：講師, 助言･指導
独立行政法人国民生活センター 2014年3月
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消費者教育に携わる講師養成講座（対象者別コース小中高生）「小・中・高校生に伝えるための消費者教育のポイント：実践報告例を参考として」
役割：講師
独立行政法人国民生活センター 2014年2月
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山梨大学神山ゼミ生企画公開講座（山梨県企画県民部消費生活安全課との協働）
役割：企画
神山ゼミ 山梨日日新聞、産経新聞、甲府CATV 2014年1月
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シンポジウム「消費者教育推進法施行１周年消費者教育推進のための方向性を考える」
役割：パネリスト
日本消費者教育学会関東支部 2013年12月
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平成25年度若者向け啓発講座「教師の立場で消費者教育の内容を考えよう」
山梨県企画県民部消費生活安全課 2013年11月
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あいち消費者市民講座
役割：講師, 助言･指導
愛知県県民生活部県民生活課・NACS中部支部 2013年9月
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消費者教育学生セミナー
役割：助言･指導
日本消費者教育学会・独立行政法人国民生活センター 2013年9月
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あいち消費者市民講座「消費者市民社会の実現に向けた消費者教育について」
役割：講師
愛知県県民生活部県民生活課・愛知県金融広報委員会 2013年8月
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あいち消費者市民講座「みんなで学ぼう消費者市民社会：消費者市民社会ってなぁに？」
役割：講師
愛知消費者協会・愛知県県民生活部県民生活課 2013年8月
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明るい社会創りしまね協議会研修フォーラム「地球環境問題研修セミナー」
役割：講師
明るい社会創りしまね協議会 2013年8月
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愛知県教育委員会海部地区PTA講座「家庭でできる消費者教育」
愛知県教育委員会海部地区・愛知県県民生活部県民生活課 2013年6月
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愛知県平成24年度消費者教育推進フォーラム
役割：講師, 助言･指導
愛知県教育委員会・愛知県県民生活部県民生活課 2012年12月
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鳥取県消費生活相談員養成研修講座
役割：講師
財団法人日本消費者協会・鳥取県生活環境部 2011年9月
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消費者教育シンポジウム「消費者教育に役立つ教材・実践の活用」
役割：パネリスト
(財)消費者教育支援センター 2009年6月
所属学協会
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日本消費者教育学会
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日本家庭科教育学会
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日本家政学会
委員歴
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文部科学省 令和6年度消費者教育推進委員会
2024年4月 - 2025年3月
団体区分：政府(国レベル)
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文部科学省 消費者教育アドバイザー
2024年4月 - 2025年3月
団体区分：政府(国レベル)
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経済産業省 消費経済審議会委員（製品安全部会委員及び製品事故判定第三者委員会委員）
2023年5月 - 2025年5月
団体区分：政府(国レベル)
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経済産業省 産業構造審議会臨時委員（保安・消費生活用製品安全分科会及び製品安全小委員会）
2024年3月 - 2026年3月
団体区分：政府(国レベル)
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甲府市消費者安全確保地域協議会 会長
2022年12月 - 2024年12月
団体区分：自治体
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日本消費者教育学会 理事
2013年10月 - 2025年9月
団体区分：学協会
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日本消費者教育学会関東支部 関東支部役員
2013年10月 - 2025年9月
団体区分：学協会
関東支部長2016年10月~2019年9月
副支部長2022年10月~2025年9月 -
日本家庭科教育学会 日本家庭科教育学会誌編集委員
2021年7月 - 2025年7月
団体区分：学協会
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東京都 東京都消費生活対策審議会委員
2024年5月 - 2026年5月
団体区分：自治体
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山梨県統計分析研究会 構成員
2024年3月
団体区分：自治体
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山梨県消費生活審議会(山梨県消費者教育推進地域協議会) 会長
2021年4月 - 2023年4月
団体区分：自治体
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金融広報中央委員会 「第20回金融教育に関する実践報告コンクール」最終審査員
2023年9月 - 2024年2月
団体区分：政府(国レベル)
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一般社団法人日本家政学会生活経営学部会 常任委員
2021年8月 - 2023年7月
団体区分：学協会
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経済産業省 製品安全対策優良企業表彰制度のあり方検討会委員
2020年5月 - 2021年3月
団体区分：政府(国レベル)
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経済産業省 経年劣化事故の対応検討委員会委員
2019年10月 - 2020年3月
団体区分：政府(国レベル)
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経済産業省 製品安全対策優良企業表彰制度のあり方検討会委員
2019年7月 - 2020年3月
団体区分：政府(国レベル)
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文部科学省 消費者教育アドバイザー
2023年4月 - 2024年3月
団体区分：政府(国レベル)
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文部科学省 令和５年度消費者教育推進委員会
2023年4月 - 2024年3月
団体区分：政府(国レベル)
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山梨県統計分析研究会 構成員
2023年3月
団体区分：自治体
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金融広報中央委員会 「第19回金融教育に関する実践報告コンクール」最終審査員
2022年9月 - 2023年2月
団体区分：政府(国レベル)
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文部科学省 消費者教育アドバイザー
2022年4月 - 2023年3月
団体区分：政府(国レベル)
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経済産業省 産業構造審議会臨時委員（保安・消費生活用製品安全分科会及び製品安全小委員会）
2022年3月 - 2024年3月
団体区分：政府(国レベル)
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令和3年度山梨県統計分析研究会 構成員
2022年2月 - 2022年3月
団体区分：自治体
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金融広報中央委員会 「金融教育に関する実践報告コンクール」審査員
2021年9月 - 2022年2月
団体区分：政府(国レベル)
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一般社団法人日本家政学会生活経営学部会 関東地区委員
2021年8月 - 2023年7月
団体区分：学協会
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経済産業省 消費経済審議会委員（製品安全部会委員及び 製品事故判定第三者委員会委員）
2021年5月 - 2023年4月
団体区分：政府(国レベル)
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甲府市 地方卸売市場青果部取引委員会委員
2021年4月 - 2023年3月
団体区分：自治体
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文部科学省 消費者教育アドバイザー
2021年4月 - 2022年3月
団体区分：政府(国レベル)
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令和2年度山梨県統計分析研究会 構成員
2021年2月 - 2021年3月
団体区分：自治体
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甲府市消費者安全確保地域協議会 会長
2020年12月 - 2022年12月
団体区分：自治体
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金融広報中央委員会 「金融教育に関する小論文・実践報告コンクール」審査員
2020年9月 - 2021年2月
団体区分：政府(国レベル)
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文部科学省 消費者教育アドバイザー
2020年5月 - 2021年3月
団体区分：政府(国レベル)
-
経済産業省 産業構造審議会臨時委員（保安・消費生活用製品安全分科会製品安全小委員会）
2020年3月 - 2022年3月
団体区分：政府(国レベル)
-
令和元年度山梨県統計分析研究会 構成員
2020年2月 - 2020年3月
団体区分：自治体
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山梨県消費生活審議会(山梨県消費者教育推進地域協議会) 会長
2019年4月 - 2021年4月
団体区分：自治体
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文部科学省 消費者教育アドバイザー
2019年4月 - 2020年3月
団体区分：政府(国レベル)
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山梨県統計分析研究会 構成員
2019年2月 - 2019年3月
団体区分：自治体
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甲府市消費者安全確保地域協議会 会長
2018年12月 - 2020年11月
団体区分：自治体
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金融広報中央委員会 「金融教育に関する小論文・実践報告コンクール」審査員
2018年9月 - 2019年2月
団体区分：政府(国レベル)
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山梨県統計分析研究会 構成員
2018年1月 - 2018年12月
団体区分：自治体
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金融広報中央委員会 「金融教育に関する小論文・実践報告コンクール」審査員
2017年9月 - 2018年2月
団体区分：政府(国レベル)
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一般社団法人日本家政学会生活経営学部会 常任委員
2017年8月 - 2018年7月
団体区分：学協会
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山梨労働局 山梨地方最低賃金審議会委員
2017年5月 - 2019年5月
団体区分：自治体
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山梨県消費生活審議会(山梨県消費者教育推進地域協議会) 会長
2017年4月 - 2019年5月
団体区分：自治体
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甲府市消費者安全確保地域協議会 会長
2016年12月 - 2018年12月
団体区分：自治体
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山梨県卸売市場審議会 委員
2016年11月 - 2018年10月
団体区分：自治体
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山梨県統計分析研究会 構成員
2016年11月 - 2017年3月
団体区分：自治体
-
金融広報中央委員会 「金融教育に関する小論文・実践報告コンクール」審査員
2016年9月 - 2017年2月
団体区分：政府(国レベル)
-
山梨県統計分析研究会 構成員
2016年1月 - 2016年3月
団体区分：自治体
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金融広報中央委員会 「金融教育に関する小論文・実践報告コンクール」審査員
2015年9月 - 2016年2月
団体区分：政府(国レベル)
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山梨労働局 山梨地方最低賃金審議会委員
2015年5月 - 2017年5月
団体区分：自治体
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山梨県消費生活審議会(山梨県消費者教育推進地域協議会) 委員
2015年4月 - 2017年4月
団体区分：自治体
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生活やものづくりの学びネットワーク 世話人
2014年10月 - 2018年9月
団体区分：学協会
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金融広報中央委員会 「金融教育に関する小論文・実践報告コンクール」審査員
2014年9月 - 2015年2月
団体区分：政府(国レベル)
-
日本消費者教育学会 関東支部長
2013年10月 - 2019年9月
団体区分：学協会
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山梨県消費生活審議会(山梨県消費者教育推進地域協議会) 委員
2013年10月 - 2015年4月
団体区分：自治体
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山梨労働局 山梨地方最低賃金審議会委員
2013年5月 - 2015年5月
団体区分：自治体